DCF法とは?具体的な計算方法やメリット・デメリットを徹底解説

DCF法についてお調べですね。DCF法とは、企業が将来生み出す利益をフリーキャッシュフローで予測し、資本コストを割り引いて企業価値を算定する方法です。大企業の企業価値算出に用いられることがよくあります。

しかし、「実際どうやってDCFを計算するの?」という人も多いですよね。そこで、今回はDCF法の計算方法を具体的に解説していきます。

DCF法について理解をすれば、自社の企業価値をどのように伸ばしていくべきかのヒントを得ることが可能です。最後まで読んで、DCF法を使った企業価値算出が出来るようになりましょう。

DCF法とは

DCF法とは

DCF法とは、企業価値を算定する方法の1つです。ディスカウンテッド・キャッシュ・フロー(Discounted Cash Flow)の略でDCF法と表現されます。

DCF法は、企業が将来生み出す利益をフリーキャッシュフローで予測し、資本コストを割り引いて企業価値を算定する方法です。フリーキャッシュフローとは、営業活動により得たキャッシュフローから事業維持のために投資したキャッシュフローを差し引いた企業が自由に使うことのできるキャッシュのことを指します。

企業の将来性を加味して企業価値を算定することが出来るため、合理的な企業価値算定方法です。一般的に、大企業の価値評価をするために用いられます。時価純資産法を知っている人は「DCF法とどう違うの?」と疑問に思うかもしれません。DFC法と時価純資産法の違いを確認しましょう。

DCF法と時価純資産法の違い

DCF法と時価純資産法の違いは、将来会社が生み出す利益が加算されるかされないかという点にあります。

時価純資産法とは、現在会社の持つすべての資産を時価換算し、無形資産を足して企業価値を算出する方法です。「現在」という点がポイントになります。時価純資産法は、中小企業のM&Aの取引額をきめるときによく用いられます。

DCF法のメリットとデメリット

DCF法のメリットとデメリット

DCF法を用いた企業価値の算出にはメリットとデメリットがあります。それぞれ確認していきましょう。

DCF法のメリット

DCF法のメリットは、会社の持つ将来の無形資産への期待が含まれることです。例えば、「新規事業を始めたばかりで赤字もあるけど、5年後には利益が出ているだろう」という予測が企業価値に加味されます。

そのため、M&Aで買収する企業は、買収した企業がどれくらいの価値を生み出すのかが分かるのです。

DCF法のデメリット

DCF法のデメリットは、あくまでも予測で計算をしていくことです。将来その企業がどれくらいの利益を上げるかは、誰にも正確に把握することが出来ません。

将来生み出す利益は、企業の事業計画を参考にします。事業計画の信頼度や精度が高くないと企業価値は大きく左右されるのです。

そのため、出来るだけ客観性のある精度の高い事業計画書から将来の予想収益を算出する必要があります。

DCF法の計算方法

DCF法の計算方法

DCF法について説明しましたが、実際どのように企業価値を算出するのか気になりますよね。DCF法は、「現在価値に割り引いたキャッシュフローの合計」という定義がされています。

簡単にお伝えすると、将来稼ぐと予想される事業価値に現在所有している現金を足すことで企業価値が出てくるのです。

計算式は以下の通りです。

企業価値=事業価値+現在所有する現金

まずは、DCF法を使って事業価値を算出していきましょう。

DCF法を使って事業価値を算出

出てくる用語については以下の通りです。

  • FCF1=1年目のフリーキャッシュフロー
  • r=資本コスト(割引率)
  • Term.value=ターミナルバリュー(6年目以降に発生するキャッシュフロー)

つまり、フリーキャッシュフロー・資本コスト(割引率)・ターミナルバリューをそれぞれ算出すると事業価値を求めることが出来るのです。順番に確認していきましょう。

STEP1.将来のフリーキャッシュフローの予測

まずは、フリーキャッシュフローの予測をしていきましょう。

将来のフリーキャッシュフローとは、将来企業が自由に使えるお金のことです。フリーキャッシュフローはFCF(Free Cash Flow)と訳されることもあります。

フリーキャッシュフローは以下の計算式で求めることが可能です。

フリーキャッシュフロー=
(税引き後利益+減価償却費)ー(運転資本増加額+設備投資額)

企業価値を算出する場合、最低でも5年先のフリーキャッシュフローを予測しなければなりません。

STEP2.資本コストの算出

続いて資本コストを算出します。資本コストとは、企業が資金を調達するためのコストのことです。

資本コストはをそのまま金額で計算するのではなく、加重平均資本コストという割引率(%)で表されます。

割引率は自分で設定しても問題ありませんが、しっかりした企業価値を算出したいのなら、WACC(Weighted Average Cost of Capital)という算出方法を理解しておきましょう。

■WACCとは

WACCとは、負債資本コストと株主資本コストを加重平均して資本コストを算出する方法です。

資本コストの中には、負債資本コストと株主資本コストの2種類あります。負債資本コストとは借入金や社債など有利子負債の利子率のことです。一方、株主資本コストは、株主の収益率のことを指します。

これら2つの資本コストを加重平均したものを割引率として、企業価値算出の計算式に使われるのです。実際の計算方法について、次の章で見ていきましょう。

■WACCによる割引率の求め方

WACCによる割引率の求め方は以下の通りです。

割引率=有利子負債額÷(有利子負債額+株主資本時価)×負債資本コスト×(1-実効税率)+株主資本時価÷(有利子負債額+株主資本時価)×株主資本コスト

それぞれの言葉の意味について解説をしていきます。

(1)有利子負債額

湯利子負債の残高のこと。原則は時価で計算します。負債時価を算出できない場合は簿価で代用することが可能です。

(2)株主資本時価

株主の時価総額のこと。株価×発行済株式数で計算できます。

(3)負債資本コスト

借金や社債などの金利のこと。負債利子率ともいいます。

(4)実効税率

損金算入される税額分を考慮した税負担率のこと。一般的には40%で計算します。

(5)株主資本コスト

株主か期待する収益のこと。CAPM(Capital Asset Pricing Model)という方法で計算することが多いです。CAMPとは、株式のリスク・リターンが分かる資本資産評価モデルのことで、株好き資本コストを計算することが出来ます。

STEP3.永久成長率を決める

次に永久成長率を決めます。永久成長率とは、一般的に成長していく企業の成長度合いです。一般的には0%~1%(インフレ率以内)に設定します。迷う人は、1%で計算しましょう。

STEP4.ターミナルバリューを求める

ターミナルバリューとは、6年目以降に発生するキャッシュフローを全て合計したもののことです。ターミナルバリューを算出するには、先ほど決めた割引率と永久成長率が必要となります。

ターミナルバリューの求め方は以下の通りです。

ターミナルバリュー=
5年目のキャッシュフロー×(1+永久成長率)÷(割引率ー永久成長率)

このような式でターミナルバリューを求めることが可能です。

STEP5.企業価値を算出する

最後に企業価値を計算していきましょう。企業価値の計算方法は、最初にお伝えした通り以下の計算式で算出することが出来ます。

企業価値=事業価値+現在所有する現金

また、事業価値は以下の計算式で算出することが出来ます。

DCF法を使って事業価値を算出

事業価値の計算に必要な3つの数字を当てはめて痔評価値を研鑽しましょう。

  • フリーキャッシュフロー
  • 資本コスト(割引率)
  • ターミナルバリュー

算出した事業価値に現在所有する現金を足します。

すると、企業価値が算出されるのです。

DCF法で計算してみよう

DCF法で計算してみよう

実際にDCF法で計算をしてみましょう。フリーキャッシュフロー予測と割引率、永久成長率、現在の所有現金が以下の場合だったと仮定して、計算をしていきます。

フリーキャッシュフロー予測 1年目:5000万円
2年目:6000万円
3年目:7000万円
4年目:8000万円
5年目:9000万円
割引率 5%
永久成長率 1%
現在の所有現金 2億円

それでは、上の表を元に、ターミナルバリューから計算していきましょう。

ターミナルバリューの算出

まずは、ターミナルバリューから算出していきましょう。ターミナルバリューの求め方は以下の通りです。

ターミナルバリュー=
5年目のキャッシュフロー×(1+永久成長率)÷(割引率ー永久成長率)

この式に数字をあてはめていきます。

ターミナルバリュー=9000万円×(1+0.01)÷(0.05ー0.01)
=22億7,250万円

となり、ターミナルバリュー=22億7,250万円となります。

事業価値の算出

ターミナルバリューが算出できたので、次は事業価値を算出していきましょう。事業価値は以下の通り求めることが出来ます。

DCF法を使って事業価値を算出

それぞれのキャッシュフローの現在価値を求めていきましょう。全て1円未満は切り捨てます。

(1)1年目のキャッシュフローの現在価値

5000万円÷(1+0.05)=4761万9047円

(2)2年目のキャッシュフローの現在価値

6000万円÷(1+0.05)2=5442万1768円

(3)3年目のキャッシュフローの現在価値

7000万円÷(1+0.05)3=6046万8631円

(4)4年目のキャッシュフローの現在価値

8000万円÷(1+0.05)4=6581万6197円

(5)5年目のキャッシュフローの現在価値

9000万円÷(1+0.05)5=7051万7354円

(6)6年目以降に発生するキャッシュフローの現在価値

22億7,250万円÷(1+0.05)5=17億8056万3213円

このように、それぞれのキャッシュフローの現在価値を計算し、(1)~(6)までを全て足すと、20億7940万6210円となります。つまり、事業価値=20億7940万6210円です。

企業価値の算出

最後に企業価値を算出しましょう。企業価値は以下の計算で求めることが出来ます。

企業価値=事業価値+現在所有する現金

現在所有する現金は2億円のため、

企業価値=20億7940万6210円+2億円
=22億7940万6210円

となり、企業価値=22億7940万6210円です。

このように、DCF法は複雑ですが、分解して順番に計算していくと求めることが出来ます。自社の企業価値をDCF法を使って算出してみましょう。

企業価値はプロに算出してもらおう

企業価値はプロに算出してもらおう

DCF法の解説を見て「企業価値の算出が難しい」と感じた人はプロに頼ってみましょう。企業価値を算出できるプロは以下の通りです。

  • 企業コンサルタント
  • M&Aアドバイザー
  • 金融機関などのファイナンス

これらの職種は、企業価値を算出するプロです。相談をすると、中小企業であっても企業価値を算出してくれます。「DCF法で自分で企業価値を算出のが難しい」という人は、プロに頼ってみましょう。

中でも、企業コンサルタントに相談することで、「自社の企業価値をどのように向上させていくべきか」といったアドバイスをもらうことも出来ます。企業価値を向上することは、融資が受けやすくなったり、M&Aや投資の予定がない場合は、企業コンサルタントに相談しましょう。

まとめ

DCF法とは、企業が将来生み出す利益をフリーキャッシュフローで予測し、資本コストを割り引いて企業価値を算定する方法です。ディスカウンテッド・キャッシュ・フロー(Discounted Cash Flow)の略でDCF法と表現されます。

会社の持つ無形資産や将来への期待が含まれるというメリットがあります。一方で、事業計画書が信用できないと実際と異なる企業価値が算出されしまうので注意しましょう。もし、DCF法で企業価値を算出したいなら、キャッシュフロー・資本コスト・ターミナルバリューをしっかり理解することが大切です。

DCF法が難しい場合は、プロに頼りながら自社の企業価値を把握し、さらに企業価値を高めていきましょう。